国内の動画広告の市場規模は、サイバーエージェントの推計で、2025年に8,855億円でした。
前年から22.2%伸びました。
同じ調査は、2026年に1兆円を超え、2029年には1兆6,336億円に達すると予測しています。
一方、電通などが集計したインターネット広告媒体費のうちの動画広告は、2025年に1兆275億円で、こちらはすでに1兆円を超えています。
2つの数値が違うのは、調べ方と数える範囲が違うためです。
この記事では、2つの調査の数値の違い、2020年からの推移、端末と縦型の内訳、米国の数値、2029年までの予測を、発表元の資料からまとめます。
後半では、調べた市場の数値を社内で共有するために、NoLangで作った解説動画の作例も紹介します。
国内の動画広告の市場規模(2025年)
動画広告の市場規模として引かれる数値には、主に2つの出どころがあります。
サイバーエージェントがデジタルインファクトと毎年行っている「国内動画広告の市場調査」と、電通の「日本の広告費」に合わせて電通などが出している「インターネット広告媒体費 詳細分析」です。
2025年の国内の動画広告の市場規模
| 調査 | 2025年 | 前年比 | 数えているもの |
|---|
| サイバーエージェント | 8,855億円 | 122.2% | 広告主が支出した動画広告費の推計 |
|---|
| 電通など | 1兆275億円 | 121.8% | インターネット広告媒体費のうちの動画広告 |
|---|
どちらの調査でも、動画広告は2025年に前年から2割以上伸びました。
サイバーエージェントの発表(2026年3月9日)は、縦型の動画広告とコネクテッドテレビ(インターネットにつないだテレビ)向けの動画広告の需要が大きく増え、インターネット広告の市場全体の伸びを上回ったとしています。
電通の「2025年 日本の広告費」(2026年3月5日)では、総広告費が8兆623億円、インターネット広告費が4兆459億円でした。
インターネット広告費が総広告費に占める割合は50.2%で、初めて半分を超えています。
電通は、その伸びを支えたものとして、SNSの縦型の動画広告とコネクテッドテレビなどの動画広告の需要を挙げています。
詳細分析によると、動画広告はインターネット広告媒体費(3兆3,093億円)の30%を超えました。
動画広告の仕組みや種類、出せる媒体は、動画広告とはで説明しています。
2つの調査で金額が違う理由
サイバーエージェントの調査と電通などの詳細分析では、調べ方と数える範囲が違います。
動画広告の市場規模の2つの調査
| 項目 | サイバーエージェント | 電通など |
|---|
| 調査の名前 | 国内動画広告の市場調査 | 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析 |
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| 調べ方 | 業界の関係者への聞き取り、公開情報、保有するデータから推計 | 媒体社へのアンケートと聞き取り |
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| 数える範囲 | 広告主が支出する、インターネットで配信される動画広告の費用 | インターネット広告媒体費のうちの動画ファイル形式の広告。制作費は含まない |
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| 分け方 | 端末別、縦型、運用型テレビCM | インストリームとアウトストリーム、運用型と予約型 |
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| 予測 | 4年先まで(2029年) | 翌年(2026年) |
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| 発表の時期 | 毎年2〜3月 | 毎年2〜3月 |
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2025年の2つの数値には約1,420億円の差がありますが、どちらの発表も、差が出る理由は説明していません。
そのため、2つの調査の数値を足したり、一方の内訳を他方の合計で割って割合を出したりはできません。
どちらを使うかは、知りたいことで決めます。
スマートフォンとテレビ画面の比率、縦型の規模、数年先の予測を知りたいなら、サイバーエージェントの調査を使います。
テレビや新聞を含む広告費の全体の中での位置や、インターネット広告のなかで動画がどれだけを占めるかを知りたいなら、電通の「日本の広告費」と詳細分析を使います。
企画書や社内の資料に数値を書くときは、どちらの調査の何年の発表の値かを添えると、読む人が数値を取り違えずに済みます。
動画広告の市場規模の推移
サイバーエージェントの推計(2020〜2025年)
サイバーエージェントの調査は、その年の値を翌年の2〜3月ごろに発表します。
各年の発表の値を並べると、次のとおりです。
国内の動画広告の市場規模の推移(サイバーエージェント調べ)
| 年 | 市場規模 | 前年比 | 発表 |
|---|
| 2020年 | 2,954億円 | - | 2022年1月 |
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| 2021年 | 4,205億円 | 142.3% | 2022年1月 |
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| 2022年 | 5,601億円 | 133.2% | 2023年2月 |
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| 2023年 | 6,253億円 | 112% | 2024年2月 |
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| 2024年 | 7,249億円 | 115.9% | 2025年2月 |
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| 2025年 | 8,855億円 | 122.2% | 2026年3月 |
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2020年の値は、2022年1月の発表のグラフにある値です。
2022年の値は、翌年の発表で5,581億円に修正されています。
2020年から2025年までの5年で、市場規模はおよそ3倍になりました。
前年比は2023年に112%まで下がった後、2024年は115.9%、2025年は122.2%と、再び上がっています。
電通などの集計(2021〜2025年)
電通などの詳細分析の動画広告の金額は、2025年の発表のグラフによると、次のように推移しています。
インストリーム広告は動画の前、途中、後に流れる広告、アウトストリーム広告は記事の中やウェブサイトの広告枠など、動画の外で流れる広告です。
インターネット広告媒体費のうちの動画広告の推移(電通など調べ)
| 年 | 動画広告 | インストリーム | アウトストリーム |
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| 2021年 | 5,128億円 | 2,921億円 | 2,207億円 |
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| 2022年 | 5,920億円 | 3,456億円 | 2,463億円 |
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| 2023年 | 6,860億円 | 3,837億円 | 3,022億円 |
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| 2024年 | 8,439億円 | 4,260億円 | 4,178億円 |
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| 2025年 | 1兆275億円 | 5,246億円 | 5,029億円 |
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2024年の詳細分析(2025年3月)では、動画広告は前年比123.0%の8,439億円で、インターネット広告媒体費の28.5%を占め、推定を始めてから初めてディスプレイ広告を上回りました。
同じ年の「日本の広告費」のインターネット広告費は3兆6,517億円、そのうち媒体費は2兆9,611億円です。
2021年から2025年にかけて、インストリーム広告は約1.8倍、アウトストリーム広告は約2.3倍になり、2025年にはほぼ同じ規模になりました。
今後の予測(2029年まで)
サイバーエージェントの2025年の調査は、2029年までの市場規模を次のように予測しています。
国内の動画広告の市場規模の予測(サイバーエージェント調べ)
| 年 | 市場規模 | スマートフォン | コネクテッドテレビ | PC |
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| 2025年(実績) | 8,855億円 | 7,053億円 | 1,295億円 | 507億円 |
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| 2026年 | 1兆437億円 | 8,358億円 | 1,550億円 | 529億円 |
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| 2027年 | 1兆2,242億円 | 9,861億円 | 1,830億円 | 551億円 |
|---|
| 2028年 | 1兆4,189億円 | 1兆1,466億円 | 2,150億円 | 573億円 |
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| 2029年 | 1兆6,336億円 | 1兆3,296億円 | 2,445億円 | 595億円 |
|---|
この予測では、2029年の市場規模は2025年の約1.8倍になります。
電通などの詳細分析は、2026年の動画広告を前年比114.7%の1兆1,783億円と予測しています。
予測は毎年の発表で見直される
予測の値は、発表ごとに大きく変わります。
サイバーエージェントの各年の発表で、2025年の市場規模がどう見込まれていたかを並べると、次のとおりです。
2025年の市場規模の予測と実績(サイバーエージェント調べ)
| 発表 | 2025年の値 |
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| 2022年1月 | 1兆465億円(予測) |
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| 2023年2月 | 1兆524億円(予測) |
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| 2024年2月 | 8,212億円(予測) |
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| 2025年2月 | 8,408億円(予測) |
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| 2026年3月 | 8,855億円(実績) |
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2022年と2023年の発表は、2025年に1兆円を超えると見込んでいましたが、実際の2025年は8,855億円でした。
反対に、2024年と2025年の発表の予測は、実績を下回りました。
予測の値を使うときは、最新の発表の値を、発表の年と一緒に書きます。
動画広告の内訳とシェア
端末別:スマートフォンが8割
2025年の動画広告のうち、スマートフォン向けは7,053億円で、全体の80%を占めています。
スマートフォン向けの割合は、2022年の83%から、2023年81%、2024年79%、2025年80%と、8割前後で推移しています。
コネクテッドテレビ向けは、2025年に1,295億円で、前年比127%と市場全体を上回って伸びました。
2022年から4年続けて、前年比127%以上で伸びています。
2029年には2,445億円に達すると予測されています。
縦型の動画広告:スマートフォン向けの3割
縦型の動画広告は、2025年に前年比155.9%の2,049億円になり、スマートフォン向けの動画広告の29.1%を占めました。
2029年には5,648億円で、スマートフォン向けの42.5%に達すると予測されています。
ここでの縦型の動画広告は、SNSや動画配信サイトの、縦型の画面に合わせた形式の広告です。
縦型の動画の配信枠に流れていても、横長のままの動画は含みません。
2025年の発表で数える範囲が見直され、2024年の値は900億円から1,314億円に計算し直されているため、縦型の値は同じ発表の中で比べます。
広告の種類別:インストリームとアウトストリームがほぼ半分ずつ
電通などの詳細分析では、2025年の動画広告1兆275億円のうち、インストリーム広告が5,246億円(51.1%)、アウトストリーム広告が5,029億円(48.9%)でした。
サイバーエージェントの2024年の調査(2025年2月発表)は、広告の種類別にも分けています。
2024年は、インストリーム広告が3,439億円、SNSやニュースのアプリの一覧の中に出るインフィード広告が1,931億円、縦型の動画広告が900億円、バナーの枠に出るインバナー広告が389億円でした。
2025年の発表には、広告の種類別の内訳はありません。
形式ごとの違いと出せる媒体は、動画広告の配信面で詳しく説明しています。
買い方:運用型が8割超
電通などの詳細分析では、2025年の動画広告のうち、入札などで配信を細かく調整する運用型が84.6%、枠と期間を決めて買う予約型が15.4%でした。
どちらも同じくらい大きく増えたとされています。
サイバーエージェントは、2025年から「運用型テレビCM」の需要も推計しています。
テレビ局などが運営するオンラインの仕組みで、テレビCMを表示1回単位で買い付け、効果を測れるサービスです。
2025年は35億円で、2026年に60億円、2029年に330億円に達すると予測されています。
海外の動画広告の市場(米国)
米国の業界団体IABは、米国のデジタル動画広告費を毎年推計しています。
2026年5月の発表では、2026年に800億ドルを超え、前年から11%伸びる見込みです。
ここでのデジタル動画広告は、コネクテッドテレビ(CTV)、YouTubeを含むソーシャル動画、それ以外のオンライン動画の3つを合わせたものです。
米国のデジタル動画広告費(IAB調べ)
| 年 | 合計 | ソーシャル動画 | CTV | オンライン動画 |
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| 2024年 | 638億ドル | 237億ドル | 236億ドル | 166億ドル |
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| 2025年 | 736億ドル | 282億ドル | 265億ドル | 189億ドル |
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| 2026年(見込み) | 819億ドル | 319億ドル | 293億ドル | 207億ドル |
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IABの報告書によると、2025年にソーシャル動画がCTVを上回り、2026年はその差が広がる見込みです。
テレビと動画の広告費のうち、デジタル動画が占める割合は、2026年に61%と、初めて6割を超えると見込まれています。
日本と同じく、SNSの動画とテレビ画面の動画が、伸びの中心になっています。
IABとPwCのインターネット広告売上の報告(2026年4月)では、2025年の米国のデジタル広告の売上2,946億ドルのうち、動画は780億ドルで、前年から25.4%伸びました。
この値は上の推計とは別の調査で、数える範囲も違います。
世界全体では、電通グループ(dentsu)が2026年5月の予測で、2026年の世界の広告費を1.06兆ドル(前年比5.0%増)とし、動画の広告費全体は5.1%、そのうちコネクテッドテレビは11.5%、デジタル動画は8.7%伸びると見込んでいます。
動画広告の市場が伸びている理由
発表元の説明と公的な統計から、伸びている理由は次の4つに整理できます。
- 縦型の動画を見る習慣:サイバーエージェントは、縦型の動画を見ることが幅広い世代に定着し、大手の広告主による縦型の形式への出稿が進んだとしています。
- テレビ画面でのインターネットの動画:動画配信サービスをスマートフォンやコネクテッドテレビで見る習慣が広がり、テレビCMから、インターネットで配信するサービスやコネクテッドテレビ向けの広告へ予算が移っています(サイバーエージェント)。
- 通信の環境:総務省によると、5Gの人口カバー率は2025年度末に98.6%で、5Gの契約数は2026年6月末に1億3,153万件でした(5Gの整備状況、契約数の四半期データ)。外でもスマートフォンで動画を見られる環境が、全国に広がっています。
- 運用型の買い方とAI:動画広告の8割超は運用型で買われています(電通など)。サイバーエージェントは、AIによって、広告の表現、形式、届ける相手、配信先の端末の最適化が進み、広告の効果が高まっているとしています。
動画広告の市場の今後の動向
各調査の予測と発表元の見立てから、今後の動きは4つにまとめられます。
1つめは、市場全体の伸びです。
サイバーエージェントは2026年に1兆円を超えると予測し、電通などは2026年も二桁の伸びを見込んでいます。
2つめは、縦型の広がりです。
縦型の動画広告は、2029年にスマートフォン向けの4割を超えると予測されています。
3つめは、テレビとインターネットの広告の境目が薄れることです。
コネクテッドテレビ向けの動画広告に加え、テレビCMをインターネットの広告のように表示1回単位で買える運用型テレビCMも伸びると予測されています。
4つめは、AIの使われ方の広がりです。
サイバーエージェントは、AIによる広告の表現の制作と配信の進歩によって、縦型の動画広告が認知から購入までを担い続けるとしています。
米国のIABの調査でも、動画広告の買い手の3人に2人が、AIのエージェントを2026年の動画の広告に使っているか、試しているか、使う予定だと答えています。
作る側の変化も表れています。
電通の「2025年 日本の広告費」では、インターネット広告の制作費が4,922億円(前年比104.0%)で、ブランディングから購入、顧客との関係づくりまで動画の活用が進み、動画に関わる制作が伸びたとされています。
市場の動向から、自社の動画広告で決めること
市場の数値は、自社の動画広告の作り方を見直す材料にもなります。
- 縦型の版を作るか:SNSや動画アプリの縦型の面に出すなら、横長の動画を流用せず、縦型の版を作るかを決めます。媒体ごとの出し方は、YouTubeの動画広告とInstagramの動画広告で説明しています。
- テレビ画面で見られる前提にするか:コネクテッドテレビでは、広告をクリックできないことが多く、見るだけで伝わる構成が要ります。テレビ画面に流れる広告の例は、TVer広告で紹介しています。
- 版をいくつ作るか:縦と横、尺、伝え方を変えた版を作るほど、制作の本数が増えます。予算の組み方は動画広告の費用、ほかの会社の作り方は動画広告の事例が参考になります。
調べた市場の数値を、社内で共有する
市場の数値を調べた後は、企画書や予算の説明で、上司やチームに共有することが多くなります。
数値と出典をまとめた資料があれば、それをもとに短い解説動画にして、会議の前に見てもらう方法もあります。
次の動画は、この記事で確かめた数値を資料(PDF)にまとめ、その資料からNoLangで作った解説動画です。
動画は、冒頭で「2026年に1兆円を超える見込み」を大きく見せ、数値を使う前に知っておきたい注意点があると予告してから始まります。
市場規模の場面では、2023年から2029年までの棒を1本ずつ伸ばし、1兆円の線を超える年を示します。
続いて、スマートフォン向け、コネクテッドテレビ向け、縦型の動画広告の3つを、金額と割合で1つずつ紹介します。
冒頭で予告した注意点として、電通などの1兆275億円とサイバーエージェントの8,855億円を並べ、調べ方と金額の範囲が違うので、2つの数値は混ぜずに出典を添えて使うことを伝えます。
最後は、縦型の版、テレビ画面で見られる前提の動画、比べるための版の数という、次の会議で決めたい3つで締めくくります。
この動画はテンプレートになっていて、「このテンプレートで作る」から自社の調査の数値や伝えたい内容を入れると、同じ構成の解説動画を作れます。
自社の会員数や売上の推移など、ほかの数値を共有する動画にも使えます。
動画広告の市場の数値を調べるときの資料
この記事の数値は、次の資料から取りました。
どれも毎年発表されるので、最新の値はそれぞれの発表元で確かめます。
動画広告の市場を調べるときの主な資料
動画広告の論文を探す
動画広告の効果や、見る人の受け止め方を調べた論文は、J-STAGEで「動画広告」と検索すると見つかります。
たとえば、次のような研究があります(内容は各論文の要旨から)。
- 広告を流すタイミング:YouTubeの動画広告で、動画の途中に入れた広告は記憶に残りやすく、冒頭と最後に入れた広告は購入の意向を高めました(遠藤・加藤、マーケティングレビュー、2022年)。
- 広告の形式と嫌悪感:6秒のバンパー広告とスキップできる広告は、スキップできない15秒の広告より、嫌悪感を持たれにくい結果でした(佐々木・辛島、人間中心設計、2021年)。
- 広告の前の予告:広告の直前に入れる短い予告(アイキャッチ)が、広告が急に始まる唐突感を和らげました(辛島、人間中心設計、2024年)。
- 注意書きの文字の大きさ:動画広告の小さな注意書きの文字を大きくすると、見られる時間は増えたものの、記憶の改善は小さいか、広告によって限られました(伊藤・河原、心理学研究、2025年)。
市場の数値を社内で共有する動画や、自社の動画広告を社内で作るなら、NoLangを使う方法もあります。
手元の資料や文章からナレーション付きの動画を作れるほか、記事の作例をテンプレートにして、自社の内容に置き換えた動画にすることもできます。
会社で使うときは、お問い合わせから相談できます。
詳しい資料は、下のボタンから請求できます。
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