YouTube広告の費用：課金の仕組みと相場、予算の計算例

形式ごとに、料金が発生するとき

YouTube広告の料金は、広告が表示されたときに発生するものと、一定の時間見られたときや操作されたときに発生するものがあります。 Google広告ヘルプに書かれている、形式ごとの条件は次のとおりです。

出典：Google 広告ヘルプ「動画広告フォーマットの概要」「YouTube の広告視聴単価制について」

この表から、費用を考えるうえで大事な点が三つ読み取れます。

一つ目は、スキップ可能な広告でも、どの入札戦略で出すかで払う対象が変わることです。 広告視聴単価制では、請求の対象になる視聴は「TrueView 視聴回数」に数えられたものだけです。 30秒より前にスキップされ、操作もされなかった表示は、TrueView 視聴回数に数えられません。 一方、同じスキップ可能な広告でも、目標インプレッション単価などで出すと、表示されるたびに料金の対象になります。 「スキップされれば料金はかからない」は、広告視聴単価制で出したときの話です。

二つ目は、「1回の視聴」の長さが形式で違うことです。 スキップ可能なインストリーム広告は30秒、インフィード動画広告とショート広告は10秒が基準で、それより短い広告は最後まで見られたときに1回になります。 15秒の広告なら最後まで、60秒の広告なら30秒まで見られた時点で、1回の視聴に数えられます。

三つ目は、バンパー広告とスキップ不可の広告は、TrueView 視聴回数の対象外だということです。 これらの形式は表示回数で払い、結果も表示回数と、広告が届いた人数（リーチ）で見ます。

キャンペーンと入札戦略で、払う単位が変わる

Google広告では、先にキャンペーンの種類を選び、その中で入札戦略を決めます。 入札戦略には「目標にする金額」がありますが、それと「実際に料金がかかる単位」は同じとは限りません。

出典：Google 広告ヘルプ「動画キャンペーンの目標について」「動画視聴について」「デマンド ジェネレーションに関するよくある質問」

目標インプレッション単価と目標広告視聴単価は、1回あたりに払ってもよい平均の金額です。 Googleのヘルプによると、実際の単価は目標を少し上回ることも下回ることもあり、目標広告視聴単価では、可能な限り、広告を表示するのに最低限必要な金額だけが請求されるようになっています。

注意したいのは、問い合わせや購入などの成果（コンバージョン）を狙う場合です。 目標アクション単価を5,000円にしても、1件の成果ごとに5,000円を払う仕組みではありません。 目標アクション単価は、1件あたりの費用をその金額に近づけながら成果を増やすための、入札の目標です。 デマンド ジェネレーション キャンペーンでは、YouTubeの動画広告の料金はインプレッション単価でかかります。 動画キャンペーンでスキップ可能な広告を目標コンバージョン単価や「コンバージョン数の最大化」で出す場合も、料金は表示回数でかかります。

デマンド ジェネレーション キャンペーンについては、Googleのヘルプが次のような進め方を勧めています。

• 最初は「コンバージョン数の最大化」で配信し、コンバージョンが50件に達してから、目標アクション単価や目標広告費用対効果に切り替える
• 目標アクション単価で入札する場合は、予算を目標アクション単価の10倍以上にする

成果を狙う配信では、成果が一定の数集まるまでの広告費がかかることを前提に予算を組みます。

相場の数字の読み方：上位11記事が示す単価

単価はオークションで決まるため、Google広告のヘルプにも単価の目安の表はありません。 検索で見つかる「相場」は、広告会社や制作会社などの記事が示す値です。

「youtube広告 費用」と「youtube 広告費」で上位に出た記事11本（2026年11月11日に確認）が示す値を、形式ごとに並べると次のようになります。 カッコの中は、その値を示していた記事の数です。

最も多く見られるのは、スキップ可能な広告が1回の視聴で2〜25円、1,000回の表示あたりでスキップ不可が500〜800円、バンパーが400〜600円という値です。 ただし、この数字をそのまま予算の根拠にするのは避けます。

• 出典と時点がない：11本のうち、数字の出典を示す記事はなく、いつ時点の値かを明記した記事も1本だけでした。
• 単位が混ざっている：インフィード動画広告を「クリック課金」とする記事と「視聴課金」とする記事があります。Googleのヘルプでは、クリックして視聴されたときか、自動再生で10秒以上見られたときに料金が発生します。
• 同じ形式でも、入札戦略で単位が変わる：スキップ可能な広告を目標インプレッション単価で出せば、1回の視聴ではなく1,000回の表示あたりの金額になります。
• 配信する相手と動画で変わる：Googleのヘルプによると、絞り込んだ相手に出すと競争が激しくなって広告視聴単価が上がりがちで、最後まで見られやすい広告は広告視聴単価が下がりやすくなります。

相場の数字は、桁の感覚をつかむ材料にとどめ、自社の単価は後で説明する見積もりの道具と少額の配信で確かめます。 YouTube以外の媒体の単価や「1回の視聴」の基準と比べたい場合は、動画広告の単価と予算の組み方を参照してください。

いくらから出せるか：最低金額と予算の上限

Google広告のヘルプには、YouTube広告の最低金額の決まりは書かれていません。 予算は、「1日の予算」か「キャンペーンの合計予算」のどちらかで、広告主が決めます。

出典：Google 広告ヘルプ「費用の上限について」「キャンペーンの合計予算額について」

たとえば1日の予算を3,000円にすると、多くのキャンペーンでは、ある日には6,000円まで使われることがありますが、1か月の請求は3,000円×30.4＝91,200円までに収まります。 上限を超えて配信された分の費用は、広告主には請求されません。

広告会社の記事では、「月10万円から」「1日1,000円から」といった目安がよく書かれています。 これはGoogleの決まりではなく、結果を判断するための各社の目安です。 予算が少ないほど配信の量が減り、結果から判断するまでに時間がかかります。 YouTube Studioのヘルプでも、予算が低すぎるとプロモーションの配信が遅れたり、配信されなかったりすることがあると説明されています。

YouTube Studioの「プロモーション」の費用

YouTube Studioの「プロモーション」は、Google広告の仕組みを使って、YouTubeから直接動画の広告を出せる機能です。 プロモーションでは、予算と終了日を決めると、エンゲージメント、視聴回数、インプレッション数の推定値が表示されます。 かかった費用は設定した予算を超えません。 支払いはGoogle広告のアカウントで行い、新しくアカウントを作る場合は、手順の中でお支払い情報を設定します。 作ったプロモーションはYouTubeでだけ管理でき、Google広告の管理画面からは操作できません（YouTube ヘルプ）。

配信する相手を細かく決めたい場合や、結果を詳しく分析したい場合は、Google広告でキャンペーンを作ることがヘルプで勧められています。

予算の決め方：3つの計算例

予算は、広告の目的に合わせて、回数から計算するか、成果から逆算して決めます。 例に使う単価は、計算の流れを示すために置いた数字で、相場ではありません。

視聴の回数から組む（動画視聴キャンペーン）

商品やサービスの説明を見てもらうことが目的なら、TrueView 視聴回数と目標広告視聴単価を掛けます。

表示の回数から組む（動画リーチ キャンペーン）

名前を広く知ってもらうことが目的なら、表示回数と目標インプレッション単価から計算します。

成果から逆算する（デマンド ジェネレーション キャンペーン）

問い合わせや資料請求が目的なら、1件にかけてよい金額と、欲しい件数を掛けます。

1件にかけてよい金額が決まっていないと、配信の結果がよいのか悪いのか判断できません。 先に、1件の問い合わせからどれだけの売上や利益が見込めるかを、営業の数字から出しておきます。

見積もりの道具で、自社の単価を確かめる

計算に入れる単価は、相場の記事より、自社の条件での見積もりと実際の配信の結果から取るのが確実です。

• リーチ プランナー：Google広告の計画ツールです。予算、期間、配信する相手、広告の形式を選ぶと、リーチ、表示回数、TrueView 視聴回数、コンバージョンなどの予測が出ます。予測の期間は92日まで設定できます（リーチ プランナーについて）。
• キャンペーンを作る画面の予測：動画キャンペーンを作るとき、画面の「キャンペーン期間全体の予測データ」に、ターゲティング、予算、入札単価から見込まれるインプレッション数と成果が表示されます。
• プロモーションの推定値：YouTube Studioのプロモーションでも、予算を決めると推定値が表示されます。

Googleは、リーチ プランナーの値は推定値で、成果を保証するものではないと明記しています。 推定値で予算の桁を決めたら、少額で一定期間配信し、管理画面で実際の平均広告視聴単価や平均インプレッション単価を確かめます。 その実績の単価を上の計算式に入れ直すと、根拠のある予算になります。

支払いと請求：日本の場合

社内で予算を通すときや経理と相談するときは、支払いの方法と請求の時期も確かめておきます。 日本のGoogle広告のアカウントについて、ヘルプに書かれている内容は次のとおりです。

出典：Google 広告ヘルプ「Google 広告のお支払い設定について」「Google 広告のお支払い方法について」「各国における税金」「明細書またはお支払い領収書を入手する」

広告費に消費税がかかるので、社内の予算には消費税の分も見込んでおきます。 支払い基準額は、アカウント、国、通貨によって違うため、自分のアカウントの［料金］で確かめます。

新しくGoogle広告を始める広告主には、条件を満たすと広告の配信に使える特典が用意されることがあります。 アカウントを作ってから14日以内に特典を使い始め、決められた期間内に決められた額の広告費を使うと、確認の期間（最長35日）の後に付与される仕組みです（Google 広告のプロモーション特典について）。 内容は時期によって変わるので、アカウントを作るときにGoogle広告の案内を確かめます。

費用対効果の測り方

費用対効果は、広告の目的ごとに見る指標を決めて測ります。

出典：Google 広告ヘルプ「YouTube 広告と視聴に関する指標について」

費用の面で見ておきたいのが、TrueView 視聴率と広告視聴単価の関係です。 Googleのヘルプによると、オークションでは最後まで見られやすい関連性の高い広告ほど有利になり、TrueView 視聴率が上がると広告視聴単価が下がりやすくなります。 広告の動画の出来は、見た人の反応だけでなく、単価にも関わります。

知ってもらうことが目的の大きな配信では、広告を見た人と見ていない人に質問して、認知や好感の変化を測る「ブランドリフト調査」も使えます。 ただし、10日間の最小予算の要件があり、日本では質問1つで15,000米ドルです（ブランドリフト調査を設定する）。 予算がこれに届かない場合は、上の表の指標で比べます。

費用の無駄を減らす設定

同じ予算でも、設定によって結果は変わります。 Googleのヘルプ（動画キャンペーンの運用のヒント）で挙げられている方法のうち、費用に関わるものは次のとおりです。

• 関係の薄い配信先を除外する：管理画面の［動画ターゲティング］タブで、ターゲティングごとの結果を見て、成果につながっていないトピックやユーザー層を除外します。除外しすぎると届く人が減るので、結果を見ながら少しずつ行います。
• フリークエンシー キャップを付ける：同じ人に広告を表示する回数に上限を設けます。すでに見た人に繰り返し表示するのを抑え、新しい人への表示を増やしたいときに使います。
• 掲載の時間帯と期間を決める：広告のスケジュール設定で、掲載する時間帯や曜日、期間を指定します。
• 横型と縦型の動画をそろえる：縦型の動画だけで組んだキャンペーンは配信されないことがあると、ヘルプに書かれています。

動画そのものの作りも費用に関わります。 スキップ可能な広告は5秒たつとスキップできるので、最初の数秒で誰に向けた何の広告かが伝わる作りにします。 最後まで見られやすい広告ほど広告視聴単価が下がりやすいことは、前の節で説明したとおりです。

代理店に運用を任せる場合

広告の設定と運用を広告代理店や運用会社に任せる場合は、広告費とは別に手数料がかかります。 上位11記事のうち、手数料の料率を示していたのは2本で、どちらも運用費の20%程度としていました。 ほかに、運用の代行の費用を平均で約30万円とする記事や、代理店経由で出す場合の最低出稿額を形式ごとに決めている料金ページもありました。

料率や条件は契約ごとに違うので、見積もりでは次の点を確かめます。

自社で運用すれば手数料はかかりませんが、設定と結果の確認に社内の時間がかかります。 少額で始める段階は自社で運用して単価をつかみ、配信を広げる段階で任せるかを決める、という順番もあります。

広告の動画の制作費と、社内で作る作例

広告費とは別に、広告に使う動画の制作費がかかります。 上位の記事が示す、制作会社に頼む場合の尺ごとの目安は次のとおりです。

依頼先や動画の種類ごとの目安は、動画制作の費用相場にまとめています。

広告では、1本の動画で終わらないことが多い点にも注意します。 バンパー広告は6秒まで、スキップ不可の広告は標準で15秒までなので、形式を増やすと尺の違う版が要ります。 横型と縦型をそろえれば比率の違う版が必要になり、冒頭や訴求を変えて結果を比べれば訴求の違う版が増えます。 制作費は「1本いくら」だけでなく、「何本、何版が要るか」で見積もります。

版を社内で用意できれば、配信の結果を見て冒頭を変える、比率を変えるといった作り直しにも、その都度の制作費をかけずに対応できます。 次の動画は、NoLangで作った、法人向けの勤怠管理クラウドの無料トライアルを案内するYouTube広告の作例です（サービスは架空のものです）。

約42秒の横型の動画で、次の順に進みます。

スキップ可能な広告は5秒でスキップできるので、最初の3秒の問いかけで、誰に向けた何の広告かが分かるようにしています。 この作例は30秒より長いので、広告視聴単価制で出すと、「月末も、定時で帰れる毎日へ」の場面の途中、30秒まで見られた時点で1回の視聴に数えられます。 6秒のバンパー広告や15秒までのスキップ不可の広告にも出すなら、問いかけとサービス名に絞った短い版を別に用意します。

この動画はテンプレートになっていて、「このテンプレートで作る」から、サービス名や伝えたい内容を書き換えて、同じ構成の広告の動画を作れます。 NoLangで作った動画は、視聴ページの「ダウンロード」でMP4として保存できるほか、「投稿」からYouTubeへ直接アップロードでき、そのときの公開設定で限定公開を選べます。 横型の動画から縦型の版が要るときは、「その他」メニューの「縦横比を変換」で、縦型に作り直せます。

まとめ

YouTube広告の費用は、次の順に考えると見積もれます。

1. 費用を、広告費、制作費、運用の手数料に分け、広告費には消費税の分も見込む
2. 選ぶ形式と入札戦略で、表示と視聴のどちらに払うのかを確かめる
3. 相場の数字は桁の目安にとどめ、見積もりの道具と少額の配信で自社の単価を確かめる
4. 目的に合わせて、回数から組むか成果から逆算し、1日の予算かキャンペーンの合計予算に直す
5. 配信の後は、目的に合った指標で費用対効果を測り、配信先と動画を見直す

Googleの課金の仕組みやキャンペーンの名前は変わることがあるので、出稿の前にはGoogle広告ヘルプの最新の説明もあわせて確かめてください。

会社のアカウントでYouTube広告を続ける場合、尺や比率、訴求を変えた広告の動画を社内で用意できれば、制作費を抑えながら、いくつもの版を作って比べられます。 NoLangでは、手元の資料や写真、文章からナレーション付きの動画を作れるほか、記事の作例をお手本に、自社の内容に置き換えた動画にすることもできます。 会社のアカウントでの使い方はお問い合わせから相談でき、サービスの資料は下のボタンから請求できます。