採用動画の制作会社の選び方｜比べる7項目と依頼の流れ

採用動画の制作会社の選び方：比べる7項目

制作会社の比べ方は、どの会社の解説でもおおむね共通していて、実績、提案力、費用と品質、担当者との相性、公開後の支援が挙がります。ここでは、それを7つの項目に分け、それぞれで実際に何を見て、何を聞けばよいかを書きます。

1. 作りたい型の採用動画の実績があるか

実績のページで、自社が作りたい型と同じ動画を2〜3本見ます。社員インタビュー、会社説明会、1日の密着、縦型のショート動画では、企画の立て方も撮り方も違います。近い業種や職種の作例があれば、なおよいです。

見るときは、映像のきれいさよりも、誰に向けた動画か、冒頭の数秒で何を見せているか、出演した社員が自然に話せているかを確かめます。依頼した会社から公開の許可を得た案件だけを実績に載せている、と書く制作会社もあります。打ち合わせでは、近い型の非公開の作例も見せてもらえるか聞いてみます。

その動画がどんな成果につながったかを聞くのも有効です。なぜその構成にしたのか、公開後に応募数などがどう変わったのかを答えられる会社は、映像を作るだけでなく、採用の成果を考えて企画しているといえます。

2. 採用の課題から企画を出してくれるか

最初の打ち合わせで、制作会社が何を聞いてくるかを見ます。自社の強みだけでなく、応募が少ない、選考の途中で辞退される、入社後に「思っていたのと違う」と言われる、といった採用の困りごとや、求める人物像まで聞いてくる会社は、課題から企画を組み立てようとしています。

こちらの要望をそのまま受けるだけの会社にも注意します。たとえば「全職種、新卒も中途も1本で」という要望に、伝わりにくくなる理由を添えて別の案を返してくれるかどうかです。話しやすさや返事の早さも、1〜2か月一緒に進める相手として大事な点です。

3. どこまで任せられるか

制作会社によって、引き受ける範囲が違います。企画と台本、撮影、編集のほかに、次のような作業をどこまで任せられるかを確かめます。

4. 見積もりの内訳と、含まれる範囲がはっきりしているか

採用動画の見積もりは、企画・ディレクション費、撮影費、編集費、交通費やスタジオ代などの諸経費に分かれます。金額の大小より先に、それぞれに何が含まれているかを見ます。

特に差が出るのは、撮影の時間と日数、修正の回数、ナレーションとBGM、遠方の撮影の交通費・宿泊費です。たとえばShibuya Movieは、プランごとに撮影時間の目安（1〜2時間程度から1日以上まで）を示し、遠方は交通費・宿泊費を別に請求するとしています。ピクシディアは修正・確認の回数に上限を設けていません。同じ「インタビュー動画1本」でも、こうした条件が違えば金額の意味が変わります。

5. 納期と進め方が、採用の日程に合うか

採用動画の制作期間は、公式サイトで1か月半〜2か月ほどを目安にする会社が多く、作り込む動画では数か月かかることもあります。公開したい日（新卒の採用広報の開始、説明会、求人を出す日）から逆算して、間に合うかを聞きます。

急ぎの場合の対応も会社によって違います。追加費用を払うと2週間ほどで納品する選択肢を用意する会社や、1か月を切るときは撮影を減らして手元の写真などからアニメーションで作る案を出す会社もあります。依頼する側が用意するもの（出演する社員の日程、撮影場所の許可、ロゴや資料）と、その期限も最初に確かめます。

6. 権利と素材の扱いを、契約で決められるか

できあがった動画の著作権がどちらに帰属するか、どこで使ってよいか、撮影した元の素材のデータを受け取れるかは、会社によって扱いが違います。たとえばシードアシストは、動画の著作権は原則として同社に帰属し、譲渡は相談できるとしています。

採用サイトで使うだけなら問題にならなくても、あとで広告に使う、別の版に編集し直す、ほかの制作会社に手直しを頼む、といった場面で権利がないと困ります。どこまで決めておくかは、後半の「契約で決めておくこと」で説明します。

7. 公開した後の更新と運用に応じてくれるか

採用動画は、公開した後も直す場面が出てきます。出演した社員が辞めた、部署名や肩書きが変わった、制度が変わった、といったときです。こうした修正の費用は、会社によって扱いが分かれます。

ピクシディアは、退職した人のカットやテロップの変更のような修正に、納品後1年間は無料で対応するとしています。プルークスは、出演した社員が辞めた場合に該当の場面のカットや差し替えに対応し、修正の費用は別にかかるとしています。公開後の直しを誰がいくらで行うかは、発注の前に聞いておきます。

初回の打ち合わせで聞くこと

7つの項目を、そのまま打ち合わせの質問にすると次のようになります。どの会社にも同じ質問をすると、答えを並べて比べられます。

依頼の前に社内で決めること

制作会社に問い合わせる前に、何のために、誰に、何を伝える動画かを社内で決めておくと、見積もりと提案を同じ条件で比べられます。全部が決まっていなくてもかまいません。決まっていない欄は「相談したい」と書いて渡せば、打ち合わせで何を話すかがはっきりします。

次の表は、依頼の前にまとめておく項目と、記入の例です。例は、中途採用で法人営業の社員インタビュー動画を作る架空の会社の場合です。

参考にしたい動画があれば、URLを添えます。見た目の好みが伝わりやすくなり、見積もりの前提もそろいます。依頼の前に答えておく項目をさらに細かく整理したいときは、動画制作のヒアリングシートと企画書の書き方が使えます。

依頼から納品までの流れと期間

撮影を伴う採用動画を制作会社に頼むと、おおむね次の順に進みます。制作会社に任せる作業が多いものの、依頼する側にも、出演する社員の調整や社内の確認といった役割があります。

期間の目安は、制作会社の公式サイトでは次のように示されています（2026年11月11日に確認）。moovyは、社員インタビュー動画で企画と質問の設計に2〜3週間、撮影から初稿まで4週間、全体で1か月半〜2か月としています。LOCUSは撮影ありで1か月半〜2か月、撮影なしで1か月〜1か月半、プルークスは1か月半〜2か月程度です。一方で、5〜10分の採用動画では企画から納品まで2〜6か月とする会社もあります。

採用動画では、出演する社員の日程や各部署との調整に時間がかかりやすく、社内の確認が遅れると全体のスケジュールが後ろにずれます。修正の要望は、確認する人の意見を社内でまとめてから一度に伝えると、修正の回数を使い切らずに済みます。工程ごとのスケジュールの立て方は、動画制作の流れで詳しく説明しています。

見積もりの比べ方と、費用の目安

見積もりは、同じ依頼メモを渡して2〜3社から取ります。条件がそろっていないと、安い見積もりが撮影の時間や修正の回数を減らした結果なのか、同じ内容で安いのかが分かりません。

並べて比べるときは、次の点を確かめます。

費用の目安は、料金を公開している制作会社の値（次の章の表）を並べると、社員インタビュー1本でおよそ15万〜100万円です。会社紹介や説明会の動画は、20万円台からとする会社もあれば100万〜200万円とする会社もあり、企画や演出を作り込む動画では150万〜300万円ほどを示す会社があります。同じ「インタビュー1本」でも、撮影の規模や含まれる作業で数倍の差がつきます。

採用動画の種類別の費用相場と内訳、制作期間は、採用動画の費用相場で、採用以外も含めた動画制作全般の費用は、動画制作の費用相場でまとめています。

採用動画を頼める制作会社の例：料金を公開している会社

採用動画の料金を公式サイトで公開している制作会社の例です。各社の公式サイトに書かれている値をそのまま載せています（2026年11月11日に確認。順不同）。税込と書かれていないものは、税の表記がない値です。金額はどれも目安で、内容や撮影の日数で変わると各社が書いています。

表のほかにも、CrevoやLOCUSのように、採用動画の料金は個別の見積もりとし、動画全般の予算ごとにできることを示している会社もあります。料金を公開しているかどうかは、会社の良し悪しとは関係しません。候補を2〜3社に絞ったら、同じ依頼メモで見積もりを取って比べます。

密着・ドキュメンタリー型の採用動画を頼むとき

社員の1日に密着する動画や、ドキュメンタリーの形で仕事を追う動画は、求人票では伝わらない働き方や職場の空気を見せられる型です。良い面だけでなく、仕事の大変なところも見せると、入社後のギャップを減らせ、見た人の信頼や共感にもつながる、と説明する制作会社もあります。

費用は、撮影の日数と規模で大きく変わります。公式サイトでは、ビットセンスの「仕事紹介ドキュメント」（1日の仕事の流れをドキュメンタリー形式で紹介）が30万円、ONEの「1日の流れ」が30万円〜、メイキャリの座談会・1日密着が39万円〜（約2か月）です。一方、CrevoやLOCUSは、撮影場所や日数を増やしてドキュメンタリー風の動画を作るのは、100万〜299万円の価格帯としています。ネオキャリアは、ドキュメンタリーやドラマ仕立てのように作り込みが必要なものは別料金としています。

密着型を頼むときは、次の点を確かめます。

契約で決めておくこと

採用動画の契約で決めておきたいのは、権利、使う範囲、素材、出演した社員の扱いです。制作会社が用意した契約書に書かれていないことは、発注の前に足してもらいます。

著作権と、動画を使ってよい範囲

文化庁の「誰でもできる著作権契約マニュアル」は、報酬を払って作ってもらい、納品を受けても、原則として著作権まで譲渡されるものではなく、譲渡を望むなら契約書に明記する必要があると説明しています。著作権を譲り受ける場合も、二次的著作物に関する権利（著作権法第27条・第28条の権利）は、契約書に特に書いていないと譲渡の対象でないと推定されます。あとで別の版に編集し直したい場合は、この2つの条文の権利も含むと書いておきます。

著作者人格権は譲渡できないため、動画を自由に直して使いたい場合は、著作者人格権を行使しない旨を契約で定める例もあります。著作権を譲り受けず、使ってよい範囲（採用サイト、SNS、広告など）と期間を決めて利用の許諾を受ける方法もあります。どちらにするかは、使い方と費用を見て制作会社と決めます。

素材、BGM、出演した社員

フリーランスに頼むとき

従業員を使わずに個人で働くクリエイターに頼むときは、フリーランス・事業者間取引適正化等法（2024年11月施行）の決まりが関わります。公正取引委員会などのパンフレットによると、フリーランスに仕事を頼んだときは、直ちに仕事の内容、報酬の額、支払期日などの取引条件を、書面やメール、SNSのメッセージなどで明示しなければなりません。従業員のいる会社が頼む場合、報酬の支払期日は、成果物を受け取った日から60日以内のできる限り短い期間の中で定め、その期日までに支払わなければなりません。

1か月以上の仕事を頼む場合は、受け取りの拒否、報酬の減額、相手に責任がないのに無償でやり直しをさせることなどが禁止されています。動画の著作権の譲渡や利用の許諾を受けるときは、その範囲をはっきり書き、その対価を報酬に含める必要があります。

採用動画の制作会社選びでよくある失敗

制作会社に頼む動画と、社内で作る動画を分ける

採用動画をすべて制作会社に頼む必要はありません。表情や現場の空気そのものを見せたい動画と、決まった情報を正確に伝えたい動画とでは、向く作り方が違います。

制度や募集要項の説明は、毎年のように中身が変わります。制作会社に頼むと変わるたびに修正の依頼が要りますが、資料から動画を作れるツールを使えば、元の資料を更新するだけで作り直せます。たとえば動画生成AIのNoLangでは、「資料から」でPDFやPowerPointの資料を追加し、ナレーション付きの解説動画を作れます。

次の作例は、架空の会社の「福利厚生と働き方の制度」の資料（PDF）から、NoLangで作った採用動画です。

福利厚生と働き方の制度を求職者に紹介する採用動画

添付した制度ガイドをもとに、中途採用の応募を考えている人へ、福利厚生と働き方の制度を紹介する採用動画にしてください。 働き方、休み、育児・介護との両立、学びと成長、生活の支援の5つを順に、数字を大きく見せて伝えてください。

このテンプレートで作る

資料にある年間休日や有給休暇の日数、手当の金額は、カードの大きな数字で見せています。入社した日から使える制度には「入社日から」の判子を押し、最後にチェックリストで振り返る構成です。

「このテンプレートで作る」を押すと、この作例をお手本にして、自社の制度で作り始められます。会社の名前、5つの柱の中身、数字を自社の資料に合わせて置き換えれば、会社説明会や採用サイト、内定者への案内で使う制度の紹介動画になります。制度が変わった年は、資料を直して作り直します。

社内で作る方法と、AIで採用動画を作る手順は、採用動画の作り方で、制作会社・フリーランス・内製・AI生成ツールの4つの作り方を比べて説明しています。

社内で採用説明や制度の案内、社員紹介の動画を続けて作るなら、NoLangを使う方法もあります。IT企業の株式会社オフグリッドは、NoLangのアバターとボイスクローンで、社員が顔を出さずに済む採用向けのショート動画を作っています（導入事例）。採用の動画を社内で作る相談はお問い合わせから、サービスの資料は下のボタンから請求できます。