YouTubeで稼ぐには？副業の始め方とTikTokで稼ぐ方法｜収益の種類と条件、確定申告、会社の規定も解説

YouTubeで稼ぐには

YouTubeで動画から収益を得る中心は、YouTubeパートナープログラム（YPP）です。 ここでは要点を説明します。 条件や審査の詳細、収入の計算は「YouTubeの収益化の条件と収入の目安」で取り上げています。

広告収益を受け取る条件

広告収益の分配を受けるには、YPPに申し込み、審査で承認される必要があります。 2026年11月5日時点の条件は、チャンネル登録者1,000人に加えて、過去365日の長尺動画の総再生時間4,000時間か、過去90日のショート動画の視聴回数1,000万回です。 申し込むには、Googleアカウントの2段階認証と、YouTube向けAdSenseアカウントのリンクも必要です（YouTube パートナー プログラムの概要）。 審査の結果は、通常1か月程度で届きます。

これから始める人は、2027年2月1日からの基準を見込んで計画します。 YouTubeの発表によると、この日から新しく申し込むクリエイターの基準は、総再生時間8,000時間か、ショート動画の視聴回数2,000万回に上がります。 登録者1,000人の条件は変わりません。 メンバーシップなどの視聴者からの支援とショッピングを使える500人の段階の条件も、変わらないと案内されています。

月3万円・5万円・10万円に必要な視聴回数

広告を中心とした収益は、次の式で見積もります。

月の収益 ＝ 月の視聴回数 ÷ 1,000 × RPM

RPMは、視聴1,000回あたりにクリエイターが得る総収益で、チャンネルごとに違います。 下の表のRPMは計算のために置いた仮の値で、相場を示すものではありません。

同じ仮の値で計算すると、1万回の再生で得られる収益は1,000円から3,000円です。 視聴回数は、その月に公開した動画だけでなく、過去の動画も含むチャンネル全体の合計です。 式に登録者数は含まれていないので、登録者数だけで収入は決まりません。 YPPに参加した後は、YouTube Studioの左のメニューの［インサイト］で自分のRPMを確かめ、その値で計算し直します。

計算の考え方と、登録者数と収入の関係は「月に目標の額を得るのに必要な視聴回数」で説明しています。

視聴者からの支援で稼ぐ

500人の段階を満たしてYPPに参加すると、広告の条件に届く前でも視聴者からの支援を受けられます。 チャンネルメンバーシップは月額の料金で特典を提供する機能で、Super Chat、Super Stickers、Super Thanksは、視聴者がメッセージやアニメーションを目立たせるために料金を払う機能です。 クリエイターが受け取るのは、純収益の70%です。

少人数でも強く応援してくれる視聴者がいるチャンネルに向いた方法です。 始め方は「YouTubeメンバーシップとは」と「スパチャとは」で説明しています。

商品の紹介と企業案件で稼ぐ

YouTubeショッピング アフィリエイト プログラムは、動画に商品をタグ付けし、視聴者が購入すると成果報酬を受け取る仕組みです。 対象の地域には日本が含まれ、YPPに参加していることなどが条件です。 登録できるようになると、YouTube Studioの［収益化］の［プログラム］に［今すぐ参加］が表示されます。 報酬の率は商品ごとに決まっていて、購入者が返品すると取り消されます。

YPPに参加していないチャンネルでも、アフィリエイトのサービスに自分で登録し、動画の説明欄に商品のリンクを載せて報酬を得る方法があります。 報酬の条件は、登録するサービスの規約で確かめます。

企業案件は、チャンネルの視聴者層に合う企業から依頼を受けて、商品やサービスを紹介する動画を作る方法です。 案件を受けた動画では、YouTube Studioの動画の詳細で有料プロモーションの申告をします。 広告であることを隠した宣伝は、ステルスマーケティングとして景品表示法の規制の対象です。 規制の対象は広告主ですが、依頼を受けた側も、広告であることを視聴者に分かるように示します。

ショート動画で稼ぐ

3分以内の縦型か正方形の動画は、ショート動画としてアップロードされます。 ショート動画の広告収益は、ショートフィードの広告の収益をまとめてから視聴のシェアに応じて分ける仕組みで、割り当てられた収益の45%がクリエイターに支払われます。 長尺動画の再生ページの広告では、収益の55%がクリエイターに支払われます。

ショートフィードで見られた時間は、総再生時間4,000時間の条件に数えられません。 ショート動画で広告の条件を目指す場合の基準は視聴回数1,000万回で、1日あたりでは約11万1,000回です。 作り方は「YouTubeショート動画の作り方」で説明しています。

収益化の設定を進める

条件までの進み具合は、YouTube Studioの左のメニューの［収益化］で確かめられます。 ［参加要件］の欄には、チャンネル登録者数、過去90日にアップロードした動画の本数、有効な総再生時間、ショート動画の視聴回数の現在の値と目標が表示されます。 下の画面は登録者数が0人のチャンネルで、最初の目標として500人の段階の数字が出ています。 ［通知を受け取る］を選ぶと、条件を満たしたときに通知が届きます。

条件を満たしたら、［収益化］で［申し込む］を選び、基本規定に同意して、YouTube向けAdSenseアカウントを設定します。 手続きが終わると審査待ちになります。 AdSenseの残高が支払い基準額の8,000円に届くと、支払いの対象になります。

TikTokで稼ぐ方法

TikTokの収入には、動画の再生の報酬、LIVEのギフト、TikTok Shopのアフィリエイト、企業案件があります。 どの方法を使えるかはアカウントによって変わります。 パソコンのTikTok Studioの［収益化］を開くと、プログラムごとに［参加］か［対象外］が表示されます（TikTok Studioとは）。 どの方法も、利用できるのは18歳以上です。

動画の再生で報酬を受け取る

動画の再生で報酬を受け取る制度がCreator Rewards Programです。 ヘルプにある参加条件は、18歳以上、フォロワー1万人以上、過去30日間の動画視聴数10万回以上、1分以上の動画の投稿などです。 個人アカウントが対象で、自動では始まらず、TikTok Studioから申し込みます。

報酬の対象は、参加が承認された後に投稿した1分を超えるオリジナルの動画です。 報酬は「有効視聴数 ÷ 1,000 × RPM」で決まり、RPMの額は公表されていません。 仮にRPMが100円なら、有効視聴数1万回で1,000円です。

申し込みの流れと、対象にならない動画は「TikTok収益化の条件とやり方」で説明しています。

LIVEのギフトとサブスクリプションで稼ぐ

LIVEを配信するには、18歳以上で、フォロワーが1,000人以上であることが必要です（地域によって異なる場合があります）。 LIVEギフトをオンにして配信すると、視聴者はバーチャルギフトを送れて、クリエイターはダイヤモンドを集められます。 ダイヤモンドの受け取りには、TikTokのバーチャルアイテムポリシーが適用されます。

LIVEサブスクリプションは、自分で決めた特典を月額で視聴者に提供する機能です。 ギフトとサブスクリプションの額は、動画の再生回数でなく、支援する視聴者の数と金額で変わります。 LIVEは配信している時間がそのまま作業時間になるので、本業に支障が出ない時間を取れるかを先に確かめます。

TikTok Shopのアフィリエイトで稼ぐ

TikTok Shopは、2025年6月30日に日本で始まりました。 アフィリエイトは、セラーの商品を動画やLIVEで紹介し、売れた分の成果報酬を受け取る仕組みです。 クリエイターの申請には、18歳以上で、フォロワーが1,000人以上であることなどが必要です。 報酬の率は一律ではなく、販売者との条件で決まります。

自分の商品をTikTok Shopで売る方法は、「TikTokのライブコマースとは」で説明しています。

企業案件で稼ぐ

TikTok Oneは、ブランドとクリエイターをつなぐ仕組みです。 クリエイターとして登録できるのは18歳以上で、ブランド案件に加わるには、少なくとも1,000人以上のフォロワーと、ブランドが定める要件を満たす必要があります。 要件は案件ごとに違います。

TikTokで企業や商品を宣伝する動画を投稿するときは、商用コンテンツの開示設定を有効にします。 TikTok Oneで作った動画は、Creator Rewards Programの報酬の対象になりません。

YouTubeとTikTokのどちらから始めるか

どちらが稼げるかは、1再生あたりの単価がどちらも公表されていないので、数字では比べられません。 比べられるのは、条件と、報酬の対象になる動画の長さです。

作業の時間と作りたい動画の長さで考えると、次のように分けられます。

• 1本に時間をかけて、数分以上の解説を作れる人は、総再生時間を積み上げられるYouTubeの長尺動画から始める
• 短い動画を本数多く作れる人は、1分を超えて3分以内の縦型動画を作り、TikTokとYouTubeショートの両方に投稿する
• 決まった時間に配信できる人は、YouTubeのライブやTikTokのLIVEで視聴者の支援を受ける

1分を超えて3分以内の縦型動画は、TikTokの報酬の対象の長さと、YouTubeショートの長さの両方に当てはまります。 同じ題材を両方に出すと、1本の制作で2つのサービスの視聴者に届きます。 どちらのサービスでも、他人の動画を流用したものは収益の対象になりません。

会社員が副業として始めるときに確かめること

本業がある人は、動画を作り始める前に会社の規定を確かめます。 収益化の申し込みをした後で規定に気づくと、動画やチャンネルの扱いを決め直すことになるためです。

YouTubeやTikTokの収入は副業に当たるか

動画の投稿が副業に当たるかどうかは、勤め先の就業規則の定めによります。 収入を得ない趣味の投稿と、収益化や企業案件で収入を得る活動とでは、規定の上の扱いが変わることがあります。

厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」は、労働時間以外の時間をどのように利用するかは基本的には労働者の自由であるとしています。 そのうえで、次の場合には会社が副業を禁止または制限できると示しています。

• 労務の提供に支障がある場合
• 業務上の秘密が漏れる場合
• 競業により会社の利益が害される場合
• 会社の名誉や信用を損なう行為や、信頼関係を破壊する行為がある場合

ガイドラインは制度の考え方を示すもので、実際の扱いを決めるのは勤め先の規定です。

就業規則で確かめること

就業規則と、社内の副業の案内で次を確かめます。

厚生労働省のモデル就業規則は、副業・兼業をするときは事前に会社へ届け出る形になっています。 届出や許可が必要な会社では、収益化の申し込みの前に手続きを済ませます。 規定で判断できないときは、人事や総務に相談します。

会社に知られることはあるか

会社に知られるきっかけになるのは、主に発信の内容と住民税です。

顔を出さない動画でも、声、話題、映り込み、アカウント名から、知人に気づかれることがあります。 本業の業界の話を扱うときは、会社名や取引先、社内の資料が特定できる内容を入れません。

住民税は、副業の所得があると額が変わります。 確定申告書では、給与以外の所得に対する住民税の徴収方法を、「特別徴収（給与から天引き）」か「自分で納付」から選べます。 徴収方法の詳しい扱いは、住んでいる市区町村に確かめます。 これは税の手続きの選択で、会社の規定で求められる届出が不要になるものではありません。

公務員の場合

公務員は、法律で兼業が制限されています。 国家公務員は国家公務員法第103条と第104条、地方公務員は地方公務員法第38条が定めています。

人事院の自営兼業のQ&Aは、ブログへの投稿や動画の配信で広告収入を得る事業について、一概に否定されるものではないとしたうえで、承認の基準に照らして判断するとしています。 承認を得ずに自営兼業をすると、処分の対象になることがあります。 収益化を考えるときは、所属先の手続きに従って、始める前に確かめます。

確定申告と住民税

YouTubeやTikTokの収入は税金の対象です。 国税庁の確定申告の案内では、動画配信の収入は原則として事業所得か雑所得（業務）として確定申告が必要とされています。 自分の場合の扱いは、税務署や税理士に確かめてください。

確定申告が必要になる基準

給与を1か所から受けていて、その全部が源泉徴収の対象になっている会社員は、給与所得と退職所得以外の所得の合計額が20万円を超えると、確定申告が必要です。 20万円は収入でなく、収入から必要経費を引いた所得の額です。 YouTubeとTikTokの所得に、ほかの副業の所得も合わせて計算します。

給与を受けていない人には、20万円の基準は当てはまりません。 所得の合計額が所得控除の合計額を超え、税額が生じるかどうかで判断します。

住民税の申告

確定申告をすると、その内容は地方公共団体へ送られるので、改めて住民税の申告をする必要はありません。 所得税の確定申告の義務がない人は、原則として市区町村へ住民税の申告書を提出します。 所得が20万円以下で確定申告をしない会社員も、住んでいる市区町村に住民税の申告の要否を確かめます。

雑所得と事業所得

動画の収入が事業所得か雑所得かは、活動が社会通念上の事業といえる程度かどうかで判定されます（所得税基本通達35-2）。 取引を記録した帳簿書類を保存していない場合は、収入が300万円を超えて事業所得と認められる事実がある場合を除いて、業務に係る雑所得になります。

業務に係る雑所得でも、前々年の収入が300万円を超えると、請求書や領収書などの書類の保存が必要です。 副業を始めた年から、収入と支出を記録し、領収書を残しておきます。

経費にできるもの

所得の計算では、収入を得るために直接かかった費用を必要経費にできます。 動画の制作に使ったソフトや素材の利用料などが当たります。 自宅の通信費のように私用と業務を兼ねている費用は、業務に直接必要だったと明らかに区分できる部分だけが経費です。

開業届と消費税

事業を始めたときは、個人事業の開業届を税務署に出します。 提出の期限は、事業を始めた年分の確定申告の期限までです。

消費税は、前々年の課税売上高が1,000万円以下なら原則として納税が免除されます。 適格請求書発行事業者の登録を受けた場合は、1,000万円以下でも免除されません。

副業として始める手順

ここまでの確認を、始める順に並べると次のようになります。

1. 就業規則を確かめる。 副業の扱いと手続きを確かめ、必要なら届出や許可を済ませます。
2. 題材を決める。 自分が続けられて、本業の情報に触れない題材を選びます。
3. 週の作業時間を決める。 本業に支障が出ない時間を先に決め、その時間で作れる長さと本数を決めます。
4. チャンネルやアカウントを作る。 YouTubeの手順は「チャンネルの作り方」で説明しています。
5. 動画を作って投稿する。 投稿の手順は「YouTubeに動画をアップロードする方法」で説明しています。
6. 進み具合を確かめる。 YouTube Studioの［収益化］やTikTok Studioで条件の達成状況を確かめ、視聴が伸びた動画の題材を増やします。増やし方は「YouTubeの再生回数を増やす方法」で説明しています。
7. 収入と経費を記録する。 収入が出始めたら、確定申告と住民税の申告の要否を確かめます。

スマホだけで始められるか

投稿だけなら、スマホのアプリで進められます。 YouTubeはYouTubeアプリやYouTube Studioアプリから動画をアップロードでき、3分以下の縦型や正方形の動画はショート動画になります。 YPPの申し込みも、パソコンかモバイルデバイスから行えます。 TikTokもアプリで撮影と投稿ができます。 スマホで作る手順は「YouTubeショート動画の作り方」で説明しています。

題材とジャンルの選び方

どのジャンルが稼げるかを示す公式の順位はありません。 ジャンルの順位より、続けて作れるかどうかを基準に選びます。

• 自分の仕事や学習で得た知識があり、説明する題材が何十本分も思いつく
• 週の作業時間で作れる長さである
• 広告掲載に適したコンテンツのガイドラインに沿った内容である

たとえば、仕事の進め方、資格の勉強、料理、旅行、ペットなどは、顔を出さずに作ることもできます。 本業の知識を題材にするときは、一般的な知識だけを扱い、社内の資料や取引先の情報は使いません。 著作権の確認は「YouTubeと動画の著作権」で説明しています。

仕事の後の時間で動画を作り続ける

副業で動画を続けるときに最初に足りなくなるのは、作業の時間です。 撮影と編集をすべて手作業で行うと、1本にかかる時間が長くなり、週に投稿できる本数が限られます。

NoLangに題材や台本を入力すると、ナレーションと字幕の付いた解説動画になります。 顔を出さず、撮影もせずに作れるので、本業の知識を説明する動画に向いています。

下の作例は、NoLangで作った約1分30秒の縦型の解説動画です。 頼むとき、催促するとき、断るときのメールの言い換えを、順に説明しています。 本業の知識のうち、社外の人にも役立つ一般的な内容を題材にした例です。

「このテンプレートで作る」を押すと、入力欄に作例の動画が「参照動画」として付きます。 そこへ自分のチャンネルの題材や台本を入れれば、同じ形式の解説動画を作れます。

同じテンプレートから作る場合も、1本ごとに題材を変え、自分の知識や考えを台本に入れます。 台本の組み立て方は「動画構成の考え方と作り方」で説明しています。

動画のページの［投稿］を押すと、NoLangからYouTube、Instagram、Threads、TikTok、Facebookへそのまま投稿できます。

AIで作った動画で稼ぐときの注意

AIで作った動画も、収益化の審査の基準は同じです。 YouTubeは、テンプレートを使い回して作ったような量産型のコンテンツを収益化の対象にしていません。 動画ごとに内容が異なり、独自の解説や視点があることが求められます。

本物のように見える人物や場面をAIで作った場合は、YouTubeでは投稿時に開示し、TikTokではラベルを付けます。 台本をChatGPTなどの生成AIで下書きしたときも、事実を自分で確かめ、自分の説明として書き直します。

「簡単に稼げる」副業の勧誘に注意する

「YouTube 副業」「スマホ 副業」などで調べると、簡単に稼げると勧誘する広告やランキングサイトが出てくることがあります。 消費者庁は「『簡単に稼げる』副業はありません」と注意を呼びかけています。

国民生活センター、消費者庁、警察庁が挙げている例には、次のものがあります。

• 「1日10分の簡単作業」「準備はスマホだけ」「放置したままで報酬」など、手軽さだけを強調する
• 「初期費用0円」と案内した後で、マニュアル代やサポート費用を請求する
• 広告からLINEの友だち登録へ誘導し、別のアカウントへ移す
• 「このプランなら月50万円」のように、高額のサポートプランを勧める
• 借り入れや振り込みを求める
• 「動画のスクリーンショットを撮って送れば報酬がもらえる」と誘い、後から高額の送金をさせる

公式ヘルプが案内するYPPとCreator Rewards Programの申し込みの手順に、料金の支払いはありません。 「お金を払わないと始められない」と言われたら、契約や振り込みの前に、消費者ホットラインの188（いやや）に相談します。

YouTubeの副業を手伝うサポートや、チャンネルの運営を代行するサービスも、契約の前に上の例に当てはまる点がないかを確かめます。

「YouTube広告の副業」という言葉には、広告で見かける勧誘のほかに、企業のYouTube広告の運用を請け負う仕事の意味もあります。 これは自分のチャンネルで稼ぐ方法とは別の仕事で、募集は求人サイトや副業の案件サイトに出ています。

会社のアカウントで発信するとき

会社のYouTubeやTikTokのアカウントで、製品の使い方や採用の情報を続けて発信するときも、NoLangを使って社内の担当者が動画を作れます。 テンプレートを使うと、題材が変わっても動画の形式をそろえられます。 会社での使い方はお問い合わせから相談できます。