動画制作セミナーと学校の選び方|学べる場所7種類を比較

この記事の要点

  1. 動画制作を学べる場所は、セミナー、連続講座、単発の講座、オンライン講座、社会人向けのスクール、専門学校、オンラインサロンの7種類で、期間と費用が大きく違います。
  2. 公式サイトの例では、1日のセミナーが2万〜3万円台、社会人向けのスクールが3〜6か月で38万〜55万円台、専門学校が2年で約275万〜287万円です。
  3. 会社の短い動画を作るなら実習のあるセミナー、映像の仕事に就くなら専門学校のように、学んだあとに作りたいもので選びます。公的な支援機関の無料のセミナーや、自治体が公開している動画の講座もあります。
  4. 申し込む前に、作るものと学ぶ工程、実習と講評、使うソフト、録画で見直せるか、費用に含まれるもの、キャンセルの扱い、修了後に質問できるかを確かめます。
  5. 社員に学ばせるときは、講師を呼ぶ研修や団体受講も選べ、条件を満たせば人材開発支援助成金を使える場合があります。
  6. 企画ができたら、NoLangで1分間のPR動画を作って、伝わるかを確かめる方法もあります。作例の動画は、施設の名前や特長を入れて作れるテンプレートになっています。
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動画制作を学べる場所には、1日で終わるセミナーから、数か月通う講座やスクール、2年制の専門学校、月額で参加するオンラインサロンまであります。 期間と費用は、1回数千円の講座から、数百万円の学費まで大きく違います。 選ぶときの軸は、学んだあとに何を作れるようになりたいかです。

この記事では、動画制作を学べる場所を7種類に分けて、期間、費用の例、向く人を比べます。 目的に合う選び方、無料で学ぶ方法、申し込む前に確かめること、会社で社員に学ばせる方法も順に説明します。 最後に、セミナーの実習で作るような「1分間のPR動画」を、NoLangで作った作例を紹介します。

動画制作を学べる場所は7種類

動画制作を学べる場所は、期間と学び方で次の7種類に分けられます。 費用は、各公式サイトに載っている例です(2026年11月17日に確認)。

動画制作を学べる場所の種類
種類期間の例費用の例向く人
セミナー1〜3日1日2万〜3万円台仕事の動画の基本を短期間で学ぶ
連続講座週1回で全9回講座ごとに違う企画から改善まで学ぶ
単発の講座・勉強会1回1〜2時間1回2,000〜15,000円1つのソフトや技術を試す
オンライン講座・動画自分のペース無料、講座ごと、月額時間を決めずに学ぶ
社会人向けのスクール3〜6か月38万〜55万円台副業や転職に生かす
専門学校2年2年で約275万〜287万円映像の仕事に就く
オンラインサロン月ごと月額制が多い仲間と続けて学ぶ

表の費用は1つか2つの講座の例で、同じ種類でも、主催者や中身によって変わります。 ここからは、各種類の中身を実際の講座の例で説明します。

セミナー(1日〜数日)

セミナーは、1日から数日で、講義と実習を組み合わせて1本の動画を作りながら学ぶ形が多いです。 企画、撮影、編集、公開という動画を作る流れを、短い期間で一通り体験できます。

公益社団法人日本広報協会の「動画制作セミナー」は、自治体や企業、団体の広報担当者が対象の1日の講座です。 2026年10月23日の回は、スマートフォンで撮る1分間のPR動画を企画して撮影し、講師が指定する無料のスマートフォンのアプリで編集する実習が中心でした。 動画の公開方法や、内製で足りる動画と外注が要る動画の違いを学ぶ講義もあり、希望者は作品の講評を受けられます。 参加費は会員が21,450円、会員外が33,000円(どちらも税込)、定員は32人です。

NHK財団放送研修センターの「プロから学ぶ動画制作セミナー」は、NHKで撮影や編集を手がけてきた講師が教える3日間の講座です。 1日目に撮影と構成の基本を学んで構成表を作り、2日目にロケと取材の実習、3日目に編集とナレーションの収録をして作品を仕上げ、作品の検討会で見せ合います。 自治体や企業、団体に講師が出向くセミナーにも対応しています。

動画を作る工程ごとの作業と期間は、動画制作の流れで詳しく説明しています。

連続講座(数か月)

連続講座は、週に1回などの間隔で数か月通い、回ごとに違うテーマを学ぶ形です。 宣伝会議の「動画企画・制作担当者養成講座」は、2026年10月に始まった期で、火曜の夜に約2時間の講義をオンライン(Zoom)で全9回行う講座です。 構成、シナリオ、撮影、編集に加えて、動画の目的と成果の指標の決め方、視聴のデータを使った改善、企画でのAIの使い方を扱い、最後の2回は企画のワークショップです。 これから動画の業務を担う人や、すでに担っていて体系的に学びたい人が対象で、ライブで出席すると、毎回の講義の後に講師に質問できます。 1日のセミナーより時間はかかりますが、企画から公開した後の改善までを順に学べます。

単発の講座と勉強会

1回で終わる講座は、特定のソフトの使い方や、スマートフォンでの撮影のように、1つのことを試すのに向いています。

学びのマーケット「ストアカ」は、入会金や年会費がなく、講座ごとの料金を申し込むときに払って、1回から受けられます。 動画編集・映像制作の講座は246件が載っていて(2026年11月17日)、一覧の上位10件の料金は1回2,000〜15,000円、時間は多くが60分〜2時間でした。 題名にCapCut、Canva、Filmora、Premiere Proなどのソフトの名前を入れた講座が多いので、動画編集のセミナーは、使いたいソフトの名前で探すと見つけやすくなります。

イベントの告知サイト「こくちーずプロ」でも、「映像制作」などのタグで勉強会を探せます。 同じ一覧に交流会や相談会も並ぶので、説明を読んで、何を学ぶ会かを確かめてから申し込みます。

映像制作と動画編集の月刊誌「ビデオサロン」のWebサイトでは、ライティング、After Effects、DaVinci Resolveなどのテーマ別に、映像制作者が講師を務めるウェビナーが並びます。

オンライン講座と動画

動画の講座を見て学ぶ方法は、時間や場所を決めずに、自分のペースで進められます。 Udemyでは、動画編集などの講座を1本ずつ買うか、個人向けの定額プランで多くの講座を見るかを選べます。

自治体が無料で公開している講座もあります。 千葉県公式セミナーチャンネル(YouTube)の「中小企業のための動画作成講座「スマホ&パワポで動画制作!」」は8本の動画で、次の順に説明しています。

  • 「だれに、どこで、なにを魅せる動画なのか」を考える企画
  • スマートフォンで撮影する3つのポイント
  • パワーポイントを使った編集
  • SNSへの投稿
  • ホームページ用、展示会用、SNS用の動画を社内で作る実践

動画を見ながら手を動かして練習する進め方は、動画編集のやり方で紹介しています。

社会人向けのスクール

社会人向けのスクールは、数か月かけて、編集ソフトの使い方から作品づくりまでを順に学ぶ形です。

デジタルハリウッドSTUDIOの「動画クリエイター専攻」は、4〜6か月でPremiere、After Effects、DaVinci Resolveなどを学ぶコースで、受講料は4か月で445,500円(税込)、副業やフリーランスを目指す6か月のプランは553,300円(税込)です。 同じスクールの「動画ディレクター専攻」(3か月、385,000円(税込))は、社内で動画を作ることになった人や、社外のクリエイターと共通の言葉で話したい広報や営業の人に向けたコースです。 通学とオンラインのどちらでも受けられ、法人での申し込みと請求書の発行にも対応しています。

専門学校

映像の仕事に就くことを目指すなら、専門学校で2年かけて学ぶ方法があります。

日本工学院専門学校の放送・映像科(2年制)は、カメラ、制作、映像編集、音声、照明、美術のコースに分かれていて、卒業までの学費(入学金、授業料など)の合計は2,746,010円です(教科書・教材費などは別)。 東京ビジュアルアーツ・アカデミーの映像学科は、動画クリエイターコースなど6つのコースで2年間学び、学費は1年次が1,452,000円、2年次が1,422,000円です(教材費と研修費は別)。

どちらも、2026年11月17日に公式サイトの学費の表で確かめた額です。 出願の前に、入学する年度の学費と納める時期を、学校の案内で確かめてください。

オンラインサロン

オンラインサロンは、インターネットで集まる会員制のコミュニティです。 消費者庁が公開している資料では、会員だけが入れるクローズドなコミュニティで、主宰者のライブ配信や会員限定のコンテンツ、会員どうしの交流があり、月額の有料サービスとして提供されることが多いと説明されています。

入る前には、料金の払い方、自動更新の有無、退会の方法、途中でやめたときの返金の有無を、運営するサービスの利用規約で確かめます。 例えばDMMオンラインサロンの利用規約は、料金を前払いとし、退会しない限り自動で更新され、払った料金は返金しないと定めています。

動画編集を「学びながら稼げる」とうたう勧誘の注意点は、動画編集の副業の始め方で説明しています。

目的に合う学び方の選び方

どこで学ぶかは、学んだあとに作りたいものと、使える時間とお金で決まります。

目的合う学び方
会社のSNSやWebサイトの短い動画を作るセミナー、単発の講座
動画の企画から改善までを任される連続講座
1つの編集ソフトを使えるようにする単発の講座、オンライン講座
動画編集を副業や転職に生かす社会人向けのスクール
映像制作や放送の仕事に就く専門学校
まずお金をかけずに試す無料のセミナー、自治体の動画の講座

会社の動画を作る担当者なら、広報担当者向けのセミナーのように、スマートフォンと無料のアプリで1本作る実習がある講座を選ぶと、学んだ手順をそのまま仕事で使えます。 スクールと専門学校は費用が高いので、無料の講座や単発の講座で一度作ってみて、続けたいかを確かめてから選ぶ方法もあります。

無料で動画制作を学ぶ方法

無料で学べる場は、主に次の3つです。

  • 公的な支援機関のセミナー:中小企業を支援する公的な機関が、動画の作り方の無料のセミナーを開いています。例えば2026年11月から12月には、神奈川県中小企業団体中央会がスマートフォンで撮影と編集をする1日の講座を、千葉県よろず支援拠点がCanvaで縦型の動画を作る2時間の講座を、どちらも無料で開きます。こうした催しは、中小機構のWebサイト「J-Net21」が国や県の情報を集めて載せています。
  • 自治体が公開している動画の講座:上で紹介した千葉県の講座のように、YouTubeで公開されている講座は無料で見られます。
  • 講座の無料体験:宣伝会議の動画企画・制作担当者養成講座のように、本講座の講師が企画のポイントを話す無料の体験講座を開くところもあります。

申し込む前に確かめること

講座の案内と受講規約で、次のことを確かめてから申し込みます。

  • 作るものと学ぶ工程:講座で何を作るか(1分間のPR動画、SNSの縦型の動画など)と、企画、撮影、編集、公開のどこまでを扱うかを、カリキュラムで確かめます。
  • 実習と講評があるか:講義を聞くだけか、実際に作るか、作った動画を講師に見てもらえるかで、身につく範囲が変わります。
  • 使う機材とソフト:スマートフォンを持って行き、無料のアプリで編集する講座もあれば、Premiere ProやAfter Effectsのような有料のソフトを使う講座もあります。講座で使うソフトを、受講した後に会社でも使えるかを確かめます。ソフトの違いは、動画編集ソフトの選び方で比べています。
  • 会場かオンラインか、録画で見直せるか:オンラインの講座には、出られなかった回を録画で見られるものがあります。ただし宣伝会議の講座では、録画の補講で受けた回は質問できず、質問できるのはライブで出席したときだけです。
  • 費用に含まれるもの:受講料のほかに、入学金、教材費、ソフトの料金、会場までの交通費がかかることがあります。専門学校の学費の表でも、教材費や研修費は別になっています。
  • キャンセルと払い戻し:申し込んだ後に行けなくなったときの扱いを、受講規約で確かめます。宣伝会議の講座は、払った受講料の払い戻しと次の期への振り替えができません。
  • 修了後に質問できるか:受講した後も質問できる期間や、同じ授業を受け直せるかを確かめておくと、仕事で作り始めてから困ったときに頼れます。デジタルハリウッドSTUDIOの動画クリエイター専攻では、ライブ授業を6か月のあいだ何度でも受けられます。

会社で社員に学ばせるとき

会社で動画を作る担当者を育てるときは、社員を外の講座に出す方法のほかに、講師を会社に呼ぶ方法があります。

方法向く場面例
外の講座に出す担当者が1〜2人上で紹介したセミナーやスクール
講師を呼ぶ部署でまとめて学ぶ日本広報協会の講師派遣、NHK財団の出張セミナー
研修を作ってもらう自社の動画に合わせて学ぶ宣伝会議の動画内製化研修
団体で受ける講座を社員でまとめて受けるストアカの団体受講

日本広報協会の講師派遣は、研修の講師として広報の専門家を派遣するもので、主な講義の分野に「映像」があります。 オンラインのライブ中継、講師が出向く現地派遣、オンデマンドの動画配信から選べます。 料金は2時間で会員が93,500円、非会員が125,400円(どちらも税込)で、現地派遣のときは講師の交通費と宿泊費が別にかかります(2026年11月17日に確認)。 宣伝会議の「動画内製化研修」は、映像を社内で作れるようにする研修で、カリキュラムを会社の希望に合わせて変えられます。

社員が作るか外に頼むかを費用で比べるときは、外に頼んだときの費用を動画制作の費用相場で確かめられます。

人材開発支援助成金を使うとき

社員に職務に関わる訓練を受けさせるときは、厚生労働省の「人材開発支援助成金」を使うと、訓練の経費や訓練中の賃金の一部が支給される場合があります。 人材育成支援コースでは、ふだんの業務から離れて10時間以上行う訓練(OFF-JT)が対象で、教育訓練機関が主催する講座の入学料、受講料、教科書代などが経費に入ります。

訓練を始める日の6か月前から1か月前までに、訓練の計画を労働局に出し、その計画に沿って訓練を行う必要があります。 官庁が主催する訓練など、受講料が対象にならない訓練もあるので、受けたい講座が対象になるかは、申し込む前に管轄の労働局の窓口で確かめます。

学んだ企画を、AIで1本の動画にする

日本広報協会のセミナーでは、1分間のPR動画を企画してから撮影と編集に進み、千葉県の動画の講座は「だれに、どこで、なにを魅せる動画なのか」を考えるところから始めます。 企画ができたら、撮影や編集の前に、AIで1本の動画にして、伝わるかを確かめる方法もあります。

NoLangでは、作りたい動画の内容を文章で入れて、ナレーションと字幕の付いた動画を作れます。

作例:図書館の子ども向けスペースを紹介する1分間のPR動画

市立図書館に新しくできた子ども向けスペースを、子育て中の家族に紹介する、約1分のPR動画の作例です。 画面の絵と映像は、AIで生成したイラストです。

このテンプレートで作る

動画は、誰に、何を伝え、最後に何をしてほしいかが、次のように組み立てられています。

  • 見る人:子育て中の家族。冒頭で「図書館で、子どもの声に、ドキッとしたこと、ありませんか?」と、見る人の困りごとから始める
  • 伝えること:くつを脱いで上がれる絵本コーナー、子どもが自分で本を選べる低い本棚、声に出して読み聞かせができること、授乳室やおむつ替えの台などの設備を、1つの場面に1つずつ見せる
  • してほしいこと:入場が無料であることを示し、親子で来てほしいと呼びかけて終える

自分の施設やサービスで作るときは、テンプレートを開き、施設の名前と、見せたい特長や設備を入れて作ります。 設備や料金には実際の内容を入れ、できた動画で、施設の名前や設備、料金が正しく表示されているかを確かめてください。

会社で動画を作り続けるとき

動画を作る人が少ない会社では、広報や人事の担当者がNoLangで、施設やサービスの紹介、社内研修の動画を作る使い方があります。 研修での使い方は法人向けの研修動画で紹介しています。 会社での使い方はお問い合わせから相談できます。

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よくある質問

動画制作は独学でも身につきますか?
編集ソフトの操作は、動画の講座や解説を見ながら自分で手を動かして覚えられます。独学で得にくいのは、作った動画を人に見てもらい、直す点を教わる機会です。講評のあるセミナーや単発の講座を組み合わせると、その機会を補えます。
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